サステナビリティ⽅針・体制・⽬標 Sustainability Direction, Structure, and Targets

マンダムグループの事業活動は、「E:環境」や「S:社会」が健全で持続可能であることが大前提です。 しかし、気候変動や生物多様性の減少、海洋プラスチック問題、サプライチェーンにおける人権問題など、さまざまな問題が顕在化しており、適切な対応とそれを支える健全な「G:ガバナンス」体制の構築が必要であると考えています。
企業理念に掲げる「社会との共存・共生・共創」＝マンダムグループのサステナビリティそのものととらえ、社会環境課題の解決に向けてサステナブル経営（ESG経営＋SDGs経営）を根幹に据え、2021年度にはサステナビリティ方針の策定並びに、サステナビリティ上の重要課題（マテリアリティ）を特定し、本業を通じた取り組みによるお役立ちの進化と企業価値の創造を目指していきます。

2021年度に当社はサステナビリティ方針とマテリアリティを特定し、取り組みを推進してまいりましたが、具体的なマテリアリティに関する評価指標と目標値の開示がなく課題ととらえておりました。2022年度から新設されたESG実行委員会において、取り組みテーマを精査し整理し、サステナビリティ上の重要課題（マテリアリティ）に関する中長期目標を検討し、策定いたしました。今後は、最新の社会情勢やステークホルダーのご意見・ご期待を考慮し、マテリアリティの継続的な見直しを行いながら進捗報告も行ってまいります。

わたしたちは、サステナビリティ推進体制の強化を目的として、社長執行役員を委員長とする「サステナビリティ委員会」を設置し、マンダムグループのサステナビリティ推進の考え方をまとめるとともに、関連する委員会や会議などを通じて関係部門との協議を行いながら、社会の持続可能な発展への貢献に向けた取り組みの強化を行っています。

各ESGの取り組みとステークホルダーとの関係性

マンダムでは、多様で幅広いステークホルダーの皆さまからの期待や要請をわたしたちの事業活動に反映することを目的として、2006年度よりステークホルダー・ダイアログを実施しています。
ステークホルダーといっても、その立場や信条、生活スタイルや考え方などによって企業に対する期待や要請、持続可能性に対する課題の優先順位などは多様です。
マンダムグループの考働原則の一つである「生活者発・生活者着（Consumer-led Lifestyle Value Creation）」に基づき、有識者や研究機関、団体など多様な方々と意見交換や対話ができるさまざまな機会を活かしながら、今後の取り組みテーマや取り組み内容の改善を継続的に実施してまいります。