タレントマネジメント・人財育成 Talent Management / Human Resources Development
タレントマネジメントの考え方
マンダムグループでは、タレントマネジメントを「社員一人ひとりが持つ能力や資質・才能を把握し、戦略的に企業経営に活かすことを目指す取り組み」と捉えており、 この実践に向けて「ジョブ×キャリア自律」の考え方に基づき、様々な取り組みを推進しています。 この考え方のもと、社員の自律的な学びや成長を通じて社員一人ひとりの個性や専門性を強化するとともに、多彩な文化や価値観を持つ人財を活用し、 ジョブ(役割)を起点とした人財の適所適財を実現していくことで、マンダムグループ全体における人財パフォーマンスの最大化を目指します。
ジョブ×キャリア自律の概要
ジョブ(役割) | 変化の激しい時代の中で常に新たなお役立ちを実現するため、社員一人ひとりの個性と強みに基づく“ジョブ(役割)”を基軸に、専門性の向上と適所適財の実現を目指す |
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キャリア自律 | 社員一人ひとりが自律的な学びや成長を通じて、高度化・複雑化する環境に対応できる強み(専門性)を持ったプロフェッショナル人財への成長を目指す |
取り組み事例:ジョブ×自律を起点とした人事の仕組み改革 (MHRX)
マンダムでは、新たな価値創出によるお役立ちの実現に向けた「変革・挑戦できる組織と人財創造」を目指すため、 2019年より「ジョブ×キャリア自律」を起点とした人事の仕組み改革(MHRX=Mandom Human Resource Transformation、マークス)を推進しています。
MHRXの全体像
MHRXは、「人事制度改革」「キャリア開発」そして「タレントマネジメント」の3つの柱から構成されています。
人事制度改革
マンダムの従来の人事制度は「経験年数」を重視する制度であり、これまでのマンダムの事業運営を支える仕組みとして機能してきました。 しかし、マンダムが昨今のVUCA時代における激しい外部環境の変化に的確に対応し、お役立ちを継続していくためには、 社員一人ひとりが高度化・複雑化する問題に的確に対応できる高い専門性を身に着けるとともに、 各人の役割を認識し、職責を果たすために必要なスキルを自律的・継続的に向上させていくことが必要不可欠だと考えています。
そのためマンダムでは、このような外部環境の変化に適応し生活者にお役立ちし続けるため、「役割に求められる職責やスキルの明確化」を通じて 社員一人ひとりの自己研鑽による専門性の向上と成長を促進するとともに、「役割の大きさに応じた公平公正な評価と処遇」を行うことで、 社員がやりがいを感じ、成果に繋げることができるジョブ型の新人事制度を2023年度より導入しています。
等級制度 | 経験年数を重視し、職務遂行能力の獲得・保有に応じて等級を付与する「職能等級制度」から、役割を基準とした「役割等級制度(ジョブ型)」に変更 |
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報酬制度 | 役割の大きさやチャレンジによる成果を適切に処遇に結び付け、処遇面でもやりがいを感じられる仕組みを整備 |
評価制度 | 役割等級制度に変更することに合わせ、各等級に求められる役割定義に基づいて創出した成果をはかる公平公正な評価制度へ変更 |
キャリア開発
マンダムにおけるこのMHRXを実現するためには、これを実行するマンダム社員一人ひとりが自律的にキャリアを形成し、 プロフェッショナル人財として成長していくことが必要不可欠だと考えています。 そのためマンダムでは、社員のキャリア自律を目指すための「キャリア開発」を、このMHRXの3つの柱における中心として位置付けており、 社員一人ひとりの強みや個性を最大限引き出し、専門性を強化するためのキャリア開発を推進しています。
具体的な取り組み事例については、下記の「人財育成の主な取り組み」をご確認ください。
タレントマネジメント
マンダムでは、社員一人ひとりが持つ能力や資質・才能を把握し、戦略的に企業経営に活かすため、 主に次の5観点に基づく人財マネジメントを実践していくことで、一人ひとりのパフォーマンスの最大化を目指しています。
採用 | 「適所適財」の観点から、事業戦略を踏まえて社内外問わず最適な人財を採用 |
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配置 | 社員のキャリア意向と会社意向の「マッチング」を前提として、社員の専門性を踏まえた適所適財な異動配置を実施 |
育成 | それぞれの個性と強み(専門性)を持った、社外でも通用するプロフェッショナル人財を育成 |
評価 | 社員一人ひとりの役割(ジョブ)の大きさやチャレンジによる成果に基づき、公平公正に評価 |
処遇 | 年齢や経験年数に関係なく、個人の役割(ジョブ)の大きさや創出した成果に応じて公平公正に処遇 |
タレントマネジメントに関するその他の制度
シニア正社員制度 | 60歳以上で働き続ける意思のある正社員は65歳まで定年を延長します。 組織目標実現のために60歳以降も引き続き企画立案・折衝等の業務を行うシニア正社員エキスパート職、 または事務的業務を始めとした、所属組織のサポート業務を行うシニア正社員サポート職を選択することができます。 |
2023年度シニア正社員19名 *2024年3月末日時点在籍者 |
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ジョブリターン制度 | 過去、自己都合で会社を辞めた優秀な社員が再度マンダムで活躍できるように、「ジョブリターン制度」を導入しています。 | 2023年度制度利用者:なし |
人財育成の考え方
近年のVUCA時代と呼ばれる環境変化の激しい時代においては、社員一人ひとりに求められるスキルも高度化・複雑化してきています。 そのためマンダムが、お役立ちの実現に向けた「変革・挑戦できる組織と人財創造」を目指すうえでは、 社員一人ひとりが自律的に学び、これらの環境変化に的確に対応できる高い専門性を持つ「プロフェッショナル人財」に成長していくことが重要だと考えています。
そのためマンダムでは、社員の自律的な学びを通じた「プロフェッショナル人財」への成長に向けた取り組み観点を「キャリア開発体系図」としてまとめ、 「キャリア形成後押し」「活躍の場づくり」、そしてそれを支える「基盤整備」の3つの観点から取り組みを推進することで、継続的な人財投資を行っています。
マンダムのキャリア開発体系図
人財育成の主な取り組み
キャリア形成後押しに関する取り組み
キャリア自律軸
年代別・階層別キャリア研修 | 業務基幹職は、自身のキャリアについて棚卸しこれからのキャリアについて考え行動変容を促す研修を実施します。 経営基幹職の研修では、部下のキャリア形成支援について学びます。 |
2023年度実施者 業務基幹職:65名 経営基幹職:48名 |
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キャリアコンサルティング面談 | キャリアにおける悩み・不安について外部のキャリアコンサルタントと面談する場を提供し、自身のキャリアを客観視する機会を提供します。 | 2023年度実施者:55名 |
アセスメント&フィードバック | 担う役割が変わるタイミングで外部アセスメントを受け、本人が自身の強み・弱みを把握し、内省することで今後の育成や成長につなげます。 アセスメントを受けた後、本人と上司でフィードバック面談を実施します。 | 2023年度実施者:176名 |
教えて課長さん | 興味のある対象部署の所属長あるいは所属長が指名する社員と1on1面談を行い、その部署の業務内容・必要スキル・知識等について質問・情報収集できる仕組みです。 | 2023年度実施回数:73回 |
自己申告制度 | 年に一度自身のキャリアについて振り返り、今後の社内キャリアについて考え、会社に社員の意思表示をする仕組みです。 | 2023年度実施者:703名 |
能力開発軸
部門長研修 | 部門長として求められる期待役割の理解をし、タテ・ヨコ・ナナメの信頼関係構築を図ります。 |
2023年度対象者:31名 研修時間:年間13時間 |
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新任管理職研修 | 新たなに経営基幹職になった社員を対象にプレーヤーからマネジャーへの意識変革を通じて管理職としての役割を認識することや、担当組織(課単位)の責任を完遂するために必要となる知識を習得します。 |
2023年度対象者:19名 研修時間:年間15時間 |
若手社員研修 | 新卒入社3年目までの若手社員を対象に、毎年集合研修を実施します。 マンダムで働くために必要な知識習得だけでなく、ビジネススキルを高める研修や、キャリア研修など幅広いカリキュラムを通じ、自律型社員を育成します。 |
1年目社員 年間157.5時間/12名 2年目社員 年間19時間/15名 3年目社員 年間19時間/19名 |
挙手制研修 | 社員一人ひとりが考えるキャリアを実現するために、自分に必要な学びを選び、自ら積極的に手を挙げて、学ぶことができる全社員対象の研修制度です。 |
年間36時間 2023年度研修参画者延べ183名 |
フォーラム8(異業種交流) | 首都圏・関西圏に事業所を持つ企業8社の受講生・事務局が一体となり作り上げていく内製型の異業種交流ワークショップ。 各社第一線で活躍中のトップ・ミドルによる講義・講演及びケース演習や自社研究・他社研究等を通じて広く、深くビジネススキルを高めていきます。 |
年1回 社内公募 2023年度参画人数:6名 (首都圏:3名、関西圏:3名) |
活躍の場づくり
社内公募制度 | 人財を必要とする部門が公募するポジションに、社員自ら応募・チャレンジできます。 ジョブ×自律のマッチングを図ることで、組織パフォーマンスの向上を目指した制度です。 | 2023年度公募による異動者:5名 |
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副業制度 | 自身のキャリア形成や能力開発に資する副業であれば、個人事業主としての副業のみでなく、雇用契約としての副業も厚生労働省の管理モデルを導入することを前提に会社として許可します。 | 2023年度制度利用者:10名 |
キャリア自律を支える基盤整備
自己投資支援制度 | 自身のキャリア形成に繋がる経験・知識・資格の取得に対する講座やセミナーを対象に費用の一部を支給します。 |
2023年度制度利用者:25名 資格例:社会保険労務士、産業カウンセラー、行政書士 など 講座例:プログラミング、博士号取得にむけた大学院通学、WEBデザイン、簿記 など |
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語学学習支援制度 | 希望者を対象に、TOEIC・CASECなどの語学力テスト受験費用の助成と語学学習費用の助成を行なっています。 |
2023年度 語学学習制度利用者:47名 2023年度 語学力テスト制度利用者者:80名 |
次世代デジタル人財育成 |
(全社型)デジタルリテラシーの向上を目的に、全社員にDXに関する学習機会の提供を実施しています。 (選抜型)競争優位性につながるビジネス変革をリードする人財の育成を目的としてe-ラーニングによる学習機会の提供および外部講師による研修を実施しています。 |
全社型 e-ラーニングコンテンツ:5本 (2023年3月末時点) 経営基幹職向けの挙手制研修:1本(参加者40名) 領域別の挙手制研修:1本 (参加者20名) 選抜型 DX推進のための変革リーダーシップ研修1本(対象者15名) |
e-ラーニングコンテンツの提供 | 社員の様々な知識・スキルの向上を図り、興味のある業務に対する知識・スキルに対し補完的な役割を果たすべく、マンダム版の動画のプラットフォームを開設しています。 | e-ラーニングコンテンツ:103本(2023年3月末時点) |